Author: Kristin Stone

遺伝子操作マウスにおいて人工的に症状を作り出す方法が主流であったここ10年のアルツハイマー病の研究は、人間の患者に有効な治療法を発見できておらず、効果的な治療の発見を遅らせていると、Drug Discovery Today に掲載された新たな論文が指摘している。

ヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル(Humane Society International, HSI)の上級科学顧問のジル・ラングレー博士により執筆されたこの論文は、ヒト以外の生物学を基盤とした研究ではなく、ヒト生物学を基盤とした最先端の技術を活用したものに移行する形で、アルツハイマー病の研究における根本的なパラダイム転換を呼びかけている。試験管内で培養された、実際に機能するヒトの脳細胞、神経画像検査やゲノミクス等の次世代ツールにより、細胞や組織レベルから身体全体に及ぶまでのアルツハイマー病に至る発病の「経路」を分析する研究の新たな枠組みの基盤を作り出さなければならない。

ラングレー博士は次のように述べている。「アルツハイマー病は、誤った条件を誤った動物で研究するという従来のアプローチが未だに主流となっている疾患研究の分野の一つである。このアプローチの問題は、10年も遺伝子操作マウスを用いた取り組みを続けてきて、動物に対して有効な治療法の候補が300以上発見されたにもかかわらず、これらの治療法が一つも人間の患者に対して有効ではなかった点にある。今後40年間で英国だけでも150万人がアルツハイマー病にかかることが予測されている中、成果が出ない動物モデルに重点を置くことは、時間と資源の無駄で、持続性に欠けているとしか言いようがない。」

「この消耗性脳疾患を解明したいのであれば、アルツハイマー病を発病するプロセスを研究するために最新の研究ツールを活用できるような、新たな研究ロードマップに着手しなければならない。患者から採取したヒトの脳細胞の培養から神経画像検査技術や発症機序を再構築するために複数のデータを統合できるようなスーパーコンピューター等を用いることにより、アルツハイマー病が何故発生し、どのように治療すべきかについて理解できるよう、疾患をヒト生物学の枠組み内でマッピングすることができる。これらの先進の技術は、この人間固有の疾患について、動物モデルでは達成し得なかった深い理解を可能にする。」

アルツハイマー病の研究では、ウサギ、イヌ、サルを含むいくつかの動物が扱われてきた。しかし、過去20年間における主流の動物モデルは、不完全なヒト遺伝子を導入され、実際の疾患に似た症状のいくつかを再現できる遺伝子導入マウスである。問題は、人工的に発症させたいくつかの症状を全て足しても本当のアルツハイマー病と同等のものにはならず、したがってこれらのマウスで作り出した条件は、発生する要因、その後の疾患の進み具合、そして一連の症状においてヒトの疾患とは異なるということである。

哺乳類の脳には基本的な類似性があるが、マウスと人間が別々の進化の道筋をたどったということは、我々の脳に遺伝子上、タンパク質上、化学的性質上、そして生理学上差異があるということである。これを示す鍵となる例は、アポリポ蛋白Ｅである。このたんぱく質は、晩発性アルツハイマー病のリスク要因として立証されている唯一のたんぱく質であるが、ヒトとマウスにおいてその構造や機能が異なる。遺伝子導入マウスを用いた記憶テストをもとに患者に対する薬の効果を予測する取り組みも、結果にばらつきがあり解釈が難しいため、繰り返し失敗に終わっている。

概念的思考や実践における変化が長年の懸案である。ヒト生物学に重点を置くことにより、種による差異という問題を回避することができ、患者から採取した細胞を使うことにより、本当の意味でのヒトの疾患のモデルとなる。病気を引き起こす発病の経路や鍵となる事象を明らかにすることで、創薬のための新たな「標的」を特定することができ、またアルツハイマー病とパーキンソン病等、異なる病気の関連性を解明することもできる。 

動物を使った研究では難しい、患者一人一人への効果を最大限に高めるための個人のためにあつらえた薬を作ることも、将来的に実際に実現できるかもしれない。アルツハイマー病の患者に真の希望を与えるためには、動物「モデル」を改善するというコストのかかる取り組みから離れ、21世紀の科学モデルや技術をさらに開発、精査、導入する方向に資金の流れを変える必要がある。 

以上

問い合わせ： 
ラングレー博士はインタビューへの対応もできます。HSIのEUコミュニケーション・ディレクターのウェンディー・ヒギンズまでお問い合わせください。
+44 (0)7989 972 423, whiggins@hsi.org  

注釈
Drug Discovery Todayで公表されたジル・ラングレー博士の論文もご覧ください。Langley, G.R.  Considering a new paradigm for Alzheimer’s disease research. Drug Discovery Today (2014). doi: 10.1016/j.drudis.2014.03.013

ソウル—韓国の食品医薬品安全処が、日焼け止めやしわ取りクリーム等の「機能性」化粧品の安全性を保証する際に、動物を用いない試験の結果を正式に認める方針案を発表した。Korea Animal Rights Advocates(KARA)と共同で実施されているヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル(Humane Society International, HSI)のBe Cruelty-Free コリアキャンペーンは、この知らせを、韓国における全ての化粧品の動物実験を終わらせるための重要な一歩として歓迎している。

この案については、2013年12月26日までパブリックコメントが受け付けられており、食品医薬品安全処による市販前の評価が求められる上に、薬用であっても非薬用であっても原料に試験が義務付けられている韓国の機能性化粧品において、大きな方向転換であると言える。一般化粧品の動物実験の要件はすでに廃止されている。

HSIの研究・毒性学部門のディレクターのトロイ・サイドルは次のように述べている。「これは、韓国が動物実験を完全に終わらせるため、ここ数カ月でとった二つ目の行動であり、改革の速度は称賛に値します。2013年10月に公表された韓国の代替法センターの設立は、韓国が最先端の科学にコミットしていることを示しました。化粧品会社が、これらの新たな技術を活用し、それによって信頼性の低い動物実験を代替できるようにすることを歓迎します。中国でも代替法に関して似たような動きがあり、またインドでも動物実験を実施した化粧品の販売の禁止を求める我々の声に対応してくれ、ヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナルのBe Cruelty-Free思いやりのある美しさキャンペーンの、化粧品の動物実験を終わらせるための継続された努力が、アジア中で、実のある改革を実現させていることを大変うれしく思います。」

動物実験を終わらせるために寄付する・アクションを起こす

HSIとKARA は、公の協議のプロセスに対して、方針案を支持する正式なコメントを発表する予定であるが、政策転換ができるだけ影響力のあるものであるように更に働きかける予定である。KARAのBorami Seoは次のように述べている。「我々Be Cruelty-Freeコリアキャンペーンにとって、歓迎すべき、正しい方向への前進であり、一般消費者にとっても良い知らせだと思います。しかし、化粧品の動物実験は残酷であり、代替法の有無にかかわらず、終わらせるべきです。韓国の多くの化粧品会社は動物実験をしていないと宣言しており、この政策転換をcruelty-freeになるという最終ゴールへの第一歩とし、食品医薬品安全処に対して、動物実験実施の禁止に集中してもらうように改めて呼び掛けたいと思います。」

Be Cruelty-Free コリアは化粧品の動物実験を終わらせるための世界最大のキャンペーンの一部です。Be Cruelty-Freeキャンペーンは、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、インド、日本、韓国、ニュージーランド、ロシア、台湾及びアメリカにおいて、化粧品の動物実験を終わらせるために展開されています。

以上

問い合わせ：

KARA (韓国): Borami Seo, +82.10.7666.1405, rami@ekara.org

HSI (イギリス): Wendy Higgins, +44 (0)7989 972 423, whiggins@hsi.org

ロンドン ― 韓国が、国内初の動物実験代替法の開発と評価のためのセンターを設立する。動物実験を代替するために、韓国、そしてグローバルに各国政府や科学者と協働しているヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル(Humane Society International, HSI)は、センターの設立は、最先端の科学を実践するための韓国の能力を大幅に向上させるとしている。

化粧品の動物実験を終わらせるためにHSIとKorea Animal Rights Advocates (KARA) により展開されているBe Cruelty-Freeコリア キャンペーンは、キャンペーンが開始された2012年当初、韓国の代替法開発の能力を向上させることを、鍵となる戦略的目標の一つとして位置付けていた。 

このセンターは2016年完成予定であり、完成後は、ブラジル、ヨーロッパ、日本及びアメリカにある同様のセンターと共に、動物を用いない試験方法の機運を盛り上げる中心的役割を担うこととなる。 プロジェクトには1660億ウォン(170億円)が割り当てられ、センターは、動物の使用の代替、削減、改善につながるような、新たな微生物、細胞、組織及びコンピューターによるアプローチの開発に焦点を当てる。 

HSIの研究・毒性学部門のディレクターのトロイ・サイドルは次のように述べている。「我々のBe Cruelty-Freeキャンペーンにおいて優先順位の高い目標が韓国政府により実施され、うれしく思っています。現代的かつ人間に適用できる研究や試験の整備に対する韓国の投資を増やすことは、化粧品や化学物質の安全性試験や生物医学研究の動物実験の代替を促進します。韓国の新たな化学物質の規制であるK-REACHや、ヨーロッパにおける新たに動物実験がされた化粧品の販売禁止などにより、時間がかかり、かつ高額で、多くの場合信頼性の低い動物実験を、もっと高度な技術に代えることが大変重要になってきます。」

韓国において、動物を用いない試験方法を開発・評価できる施設の数は限られている。世界的に見て、化粧品や化学物質の安全性評価に関する規則では、従来の動物実験ではまかなえないような時間の制約と精度を要求される。例えば、韓国における欧州連合のREACHスタイルの化学物質の規制は、全ての新規の化学物質に試験を義務付けるものである。従来の動物を用いた方法は、無数の動物の福祉を犠牲にし、何年もかかり、人間に必ずしも適用できない結果を生む。より合理化され、人間にも適用できる戦略に路線変更できるよう、韓国の技術力を向上させることは必須である。

2013年に施行された、欧州連合の新たに動物実験された化粧品の販売禁止も、変化を促す動機となる。動物実験を用いて新規の原料や製品の開発や試験を行っている韓国の企業は、世界最大の化粧品市場で販売することができない。韓国国内からも、代替法への変革に加わるよう、同等の圧力がある。HSIの Be Cruelty-Free コリアキャンペーンでは、ヨーロッパ、インドやイスラエルのような化粧品の動物実験の禁止に向けて活動し続けていく。

Korea Animal Rights Advocates (KARA)のBorami Seo は次のように述べている。「韓国の動物実験代替法センターは、正しい方向への第一歩となり、科学面、経済面、そして消費者の安全面で素晴らしい恩恵をもたらすことでしょう。このような新たな試験方法の多くは、最先端の技術を象徴するものです。企業や科学者がこれらの試験方法に、より容易にアクセスできるようになれば、韓国の研究の質の向上のみならず、将来より人間に適用しやすい科学的ツールを開発するという刺激的かつ収益につながる取り組みにおいて、韓国の科学者も役割を担うことができるようになります。」

以上

問い合わせ：

 HSI/UK： Wendy Higgins, +44 (0)7989 972 423, whiggins@hsi.org

ヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル(Humane Society International, HSI) 及びそのパートナー団体は、世界最大級の動物保護団体です。HSI は20年以上にわたり、科学、アドボカシ―、教育及び実践プログラムを通して全ての動物の保護に取り組んできました。「世界中の動物に畏敬の念を示し、動物虐待に立ち向かう」ウェブサイト― hsi.org/becrueltyfree

フランス、ストラスブルグ – ヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル/ヨーロッパは、何万匹もの犬、ウサギやげっ歯類を、苦痛を伴い死に至る化学物質の試験から救う、食品用途以外の殺虫剤、すなわち殺生物剤に関するヨーロッパの法改正を祝った。

現在、防虫剤や抗菌剤等の製品に使われる殺生物剤の化学物質一つのための試験で、最大6,000匹もの動物が犠牲となる可能性がある。[1]. HSIヨーロッパが率いた2年間の熱心なロビー活動のおかげで、ヨーロッパの関係機関は、悪名高い、試験期間が一年間の犬を用いた試験を廃止することを含め、殺生物剤の動物実験の要件を最大40%削減することに同意した。[2].

動物実験を終わらせるためのキャンペーンをぜひご支援ください。

ヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル/ヨーロッパの研究・毒性学部門のディレクターのトロイ・サイドルは次のように述べている。「ヨーロッパの今後の殺生物剤の規制を通して、要件を満たすのみの動物実験からより現代的で効率的な安全性評価へのアプローチに近づくような、前例のない移行を達成することができました。EUの政治家の、より人道的で21世紀にそぐう安全科学への支援は、称賛されるべきです。」

動物実験に関する勝利：

·         12か月の、犬を用いた試験は廃止

·         ウサギ等の動物を用いた経皮、吸入、経口急性毒性試験は厳密な要件ではなくなった

·         4割から7割の動物の使用を削減する、皮膚アレルギー、出生異常、不妊問題やその他の健康被害に関する試験方法や戦略が、世界で初めて法的に認められた

·         2種類以上の動物または暴露経路もしくはその両方からの、体系立てられた移行

·         それぞれ別の動物実験を実施せずに、二つ以上の毒性評価を一つの試験で同時に実施するよう企業に奨励する新たな条文

殺生物剤の試験には、一般的に犬、ウサギ、げっ歯類、鳥類、そして魚類が使われる。化学物質は、動物の血中に注射したり、強制経口投与により胃や肺に流し込んだり、皮膚に塗布したり、食餌や水に入れたりし、投与される。動物は吐き気をもよおしたり、痙攣を起こし死に至るが、鎮痛の処置は行われない。

欧州委員会は、2009年に初めて殺生物剤の指令の改正を提案した。欧州議会における今日の本会議での投票の後、文書は今後数カ月をかけて委員会により正式に採択される。なお、文書は既に閣僚理事会の交渉人により承認されている。

以上

注釈:

 1. 殺生物製品は、食品用途以外の殺虫剤を指す。

 2. 欧州委員会の本会議での最終投票は、ストラスブルグにおいて、1月19日に行われた。

ヒューメイン・ソサイエティー・インターナショナル/ヨーロッパ(Humane Society International/Europe)とそのパートナー団体は、1,100万人の支援者を誇る世界最大級の動物保護団体です。HSI は20年近くにわたり、科学、アドボカシ―、教育及び実践プログラムを通して全ての動物の保護に取り組んできました。「世界中の動物に畏敬の念を示し、動物虐待に立ち向かう」ウェブサイト― hsieurope.org